Q.屋上緑化をする際、注意する点はなんですか？
A.屋上緑化を行う際に注意する点は、大きく分けて以下の3つがあります。
１．荷重（どのくらいまでの重さのものを屋上に置いても大丈夫か）
建物に積載できる荷重には限りがあります。建築基準法では、一般的な住宅建築で人が立ち入れる屋上・バルコニーでは、床の積載荷重が180㎏/㎡以上、地震荷重60㎏/㎡以上で構造計算することとされています。ミドリウム工法では、それぞれの建物にあわせた緑化のかたちを提案できます。
２．防水
防水を施した上で緑化する事が基本です。防水に不安がある場合、防水の手直し・補修も考慮する必要があるかもしれません。詳細はお問い合わせください。
３．耐根
植物の根は大変強いものです。建物にヒビがあった場合、そこから根が建物に侵入し、漏水することもあります。ミドリウム工法では、建物に根が侵入する事を防ぐために耐根シートを使用します。
Q.建物への影響はありませんか？
A. ありません。
逆に、屋上・壁面緑化する事により建物の寿命が延びます。
（直射日光があたらず、温度・湿度が一定に保たれるようになるため）
Q.工事期間は、どの程度かかるのですか？
A.ミドリウム工法は、従来の工法に比べてとてもスピーディーに施工することができます。屋上のみの施工であれば、１００㎡の広さでも８時間程度しかかかりません。
Q.屋上以外の場所の緑化もできますか？
A.屋上だけでなく、ベランダやバルコニー、壁面でも緑化が可能です。どこでも庭づくりを行うことができます。
Q.ミドリウムの土は、屋上以外では使えないのですか？
またミドリウムの土を使う時の注意点はなんですか？
A. 屋上以外でも使用できます。プランター・花壇など様々な用途に使用できます。
その他にも、樹木医の方には根の誘導材や土壌改良材としてもご利用頂いております。
Q.ミドリウムの土は、何年くらい持ちますか？
A. 半永久的に使用できます。
産学連携の共同研究では、20年間の実験でも性能は変わっていません。施工以来10年間、土を替えなくても性能が落ちていないという実績もあります。一般の土でよく見られる「1～2年土を使用すると土が固くなる」という現象もありません。
Q.ミドリウムの土の入れ替え、補充は必要ですか？
A. 土の入れ替えは、基本的に必要ありません。ただし、植物の植え替え等により、若干土が目減りする事がありますので、数年に1回程度の補充をおすすめします。また、目土として病害虫治療・予防にも使用することができます。ミドリウムの土の原材料である泥炭は、植物の堆積物が約1万年の間に分解されたもので、これ以上分解する事はほとんどありません。
Q.肥料は必要ないのですか？
A. ミドリウムの土には、たくさんの種類の養分が豊富に含まれていますが、植物は土の中の養分を吸収して育つので、肥料を与える必要があります。
肥料の量は市販の肥料を通常通り与えてください。芝生の場合は1年後から、野菜の場合は植え替えの度に与えてください。ミドリウムの土が他の有機肥料・有機土壌と違うところは、年次経過により微生物分解を受けず、溶けてなくならないという点です。つまりミドリウムの土は、1回の購入で長く使用できるお得な商品なのです。
Q.水やりの頻度はどのくらいですか？
A. 芝・草花・野菜の場合、夏場は週に2～3回程度、そのほかの時期は週に1～2回程度の水やりで十分です。セダム（ベンケイソウやマンネングサの名前で知られる多肉植物の一種。耐寒性･耐暑性があり、乾燥にも強い。）の場合は基本的に無管理で大丈夫ですが、日照の多い夏は注意が必要です。
Q.大雨などで、土が流れ出ることはないのですか？
A.ミドリウムの土には、水に溶けない性質があります。また1時間300mm以上の雨量に対しても排水できる能力を有しています。そのため、雨による土の流出はほとんどありません。
Q.風の影響（土が飛んだり、樹木が倒れたり）はありませんか？
台風により土がはがれたり、飛んだりしませんか？
A.
１．飛散
土の飛散はほとんどありません。
渋谷区の屋上緑化用軽量土壌テストでも、飛散しないという結果で高く評価されました。
２．樹木の倒壊
樹木は、倒れないように各種の固定方法を揃えております。詳細はお問い合わせください。
Q.ミドリウムの土の原料である泥炭を採取することは、環境破壊にならないのですか？
A. なりません。
ミドリウムの土はローカル・トゥー・ローカルの産業交流事業により国の支援を受け、産学官共同研究を行い開発されました。その中で中国政府・四川大学との約束事により泥炭の生産量以下の範囲内で採取するというwise useの思想で活動しております。
Q.自治体から助成金が出ると聞いたのですか？
A.屋上緑化は、都市の環境改善や気温上昇の抑制、太陽熱による建物の焼けこみの防止などの効果が期待できるため、最近では行政側も推進しています。
自治体によって手続き方法や申請に必要な書類が異なりますので、詳細は各自治体または弊社にお問い合わせください。
